📊 インフレ・物価上昇シミュレーター

日本銀行は2%のインフレ率を目標として掲げており、2022年以降は3〜4%台の物価上昇が続いています。老後資金を計算する際は、保守的に2〜3%程度で試算しておくと安心です。

仮に年率2%のインフレが30年続くと、現在100万円の価値のものが約181万円必要になります。老後資金が3,000万円でも、30年後には実質的な価値は約1,660万円に目減りする計算です。インフレ対策として資産の一部を株式や不動産で運用することが有効です。

資産の実質価値を維持するためには、最低でもインフレ率と同等の運用利回りが必要です。さらに資産を増やすには、インフレ率を上回る利回りを確保することが重要です。このシミュレーターでは「インフレ対策に必要な最低利回り」として表示しています。

購買力とは、一定の金額で購入できる財やサービスの量のことです。インフレが進むと同じ金額でも買えるものが減るため、現金の「実質的な価値（購買力）」は低下します。例えば、100万円の購買力が年率2%のインフレで10年後に約82万円相当に目減りします。

主なインフレ対策として、①新NISAやiDeCoで株式インデックス投資、②不動産投資（賃貸収入はインフレ連動しやすい）、③物価連動国債、④外貨建て資産の分散保有などが挙げられます。現金・預金だけで老後資金を保有するとインフレで実質価値が目減りするリスクがあるため、長期的な資産形成を検討しましょう。

①現在の月間生活費が何年後にいくら必要になるか、②保有資産の実質購買力がどれだけ目減りするか、③インフレに対抗するために必要な最低運用利回り、④資産をインフレ率で運用した場合の名目資産額、の4点をリアルタイムで試算できます。老後資金計画やFIREの試算と組み合わせてご活用ください。