年収別 手取り早見表

年収300万円（独身・39歳以下）の場合、協会けんぽ（東京）2024年度の保険料率で計算すると、手取り年収はおよそ240〜245万円（手取り率約80〜82%）になります。健康保険料・厚生年金・雇用保険などの社会保険料が約39万円、所得税が約7万円、住民税が約12万円程度控除されます。

年収400万円（独身・39歳以下）の場合、手取り年収はおよそ315〜320万円（手取り率約79〜80%）となります。社会保険料が約55万円、所得税が約11万円、住民税が約17万円程度が控除されます。月換算では手取り月収は約26〜27万円になります。

年収500万円（独身・39歳以下）の場合、手取り年収はおよそ388〜395万円（手取り率約78〜79%）となります。社会保険料が約72万円、所得税が約16万円、住民税が約24万円程度が控除されます。月収換算では手取り月収は約32〜33万円が目安です。

年収600万円（独身・39歳以下）の場合、手取り年収はおよそ458〜468万円（手取り率約76〜78%）となります。所得税が税率20%の超過累進税率ブラケットに入り始めるため、年収500万円台と比べて税負担の増加率がやや高くなります。月収換算では手取り月収は約38〜39万円が目安です。

年収700万円（独身・39歳以下）の場合、手取り年収はおよそ527〜535万円（手取り率約75〜77%）となります。所得税は引き続き20%ブラケットが適用されます。月収換算では手取り月収は約44〜45万円が目安です。

年収1000万円（独身・39歳以下）の場合、手取り年収はおよそ712〜730万円（手取り率約71〜73%）となります。所得税が課税所得900万円超から33%ブラケットに移行し、高収入になるほど手取り率が下がる傾向があります。月収換算では手取り月収は約59〜61万円が目安です。

40歳になると介護保険料の支払いが始まります。協会けんぽ（東京）2024年度の場合、介護保険料率は約0.8%です。年収500万円の場合、介護保険料の追加負担は年間約3〜4万円（月約3,000〜3,500円）となり、その分手取りが減少します。

扶養家族（配偶者・16歳以上の扶養親族）1人につき、所得税の扶養控除38万円・住民税の扶養控除33万円が適用されます。年収500万円で扶養1人の場合、独身と比べて年間で所得税約7,600円・住民税約33,000円程度少なくなり、手取りが約4万円増加します。

会社員の手取り率は一般的に年収300万円台で約80〜82%、年収500万円台で約78〜79%、年収800万円台で約74〜76%、年収1000万円以上で約71〜73%程度です。所得が高いほど累進税率が上がり、手取り率は低下する傾向があります。ただし、医療費控除・ふるさと納税・iDeCoなどを活用することで手取り率を改善できます。

厚生年金保険料は標準報酬月額65万円（年収約780万円相当）が上限です。健康保険料（協会けんぽ東京）は標準報酬月額139万円（年収約1,668万円相当）が上限です。このため、高年収ほど社会保険料が年収に占める割合は低下します。